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連続セミナー 「人々の生物多様性」 第2回開催のお知らせ
ローカルマーケットには、川の幸、山の幸が並ぶ((C)メコン・ウォッチ)
第2回:水域と人々の暮らし〜メコン河開発と日本

メコン河はチベット高原に源流を有し、中国の雲南省、ビルマ(ミャンマー)、ラオス、タイ、カンボジア、ベトナムを抜けて南シナ海へと流れる国際河川です。全長約4800km、流域面積は日本の国土の2倍以上と規模も大きいですが、その生物多様性の豊かさは世界でも有数です。1,200種以上の魚が確認されており、世界最大級の淡水魚メコンオオナマズや淡水にすむカワイルカも生息しています。このメコン河流域の生き物の豊かさは、人々の生活の豊かさにもつながっています。

第2回では、メコン・ウォッチの木口由香が、多様な河川利用を紹介しつつ、 メコン流域の自然環境とそれに依存する人びとの生活、メコン河開発に伴い最近起き ているその変化についてご紹介。さらにリバーリバイバル研究所の新村安雄さんより、日本の原風景、また多くの希少生物の生物場所として注目を集めて いる水田生態系とメコン河についてお話を頂きます。

コメンテーターには、レスポンスアビリティの足立直樹さんをお迎えします。

【日時】 2009年10月15日(木) 14:00〜16:30
【講演者と内容】

◆「メコン河と人々の暮らし〜メコン河開発がもたらすもの(仮題)」
木口由香(メコン・ウォッチ)

◆「生物の多様性にとって必要な環境条件とは?〜メコン河から見える日本の田んぼ(仮題)」
新村安雄 (リバーリバイバル研究所)

◆コメンテーター:足立直樹(レスポンスアビリティ代表取締役)
※プログラムの内容は予告なく変更されることがあります。ご了承ください。

【場所】 環境パートナーシップオフィス(EPO)会議室
     〒150-0001 東京都渋谷区神宮前5-53-67 コスモス青山B2F
     <アクセス>
     ■表参道駅(東京メトロ:銀座線・千代田線・半蔵門線)から
      (B2出口より5分)
     ■渋谷駅(JR・東急・京王井の頭線・東京メトロ)から
      (東横線改札より約10分)
      地図はこちら→ http://www.geic.or.jp/geic/intro/access.html

【参加費】 各回1,000円(主催団体・協力団体の会員は無料)
【主 催】 メコン・ウォッチ、地球・人間環境フォーラム、FoE Japan
【申込み】
 ・ウェブサイトから申し込み(推奨) →こちら(http://www.gef.or.jp/form/index.htm
 ・または、下記ご記入の上、地球・人間環境フォーラムまで、E-mail(event@gef.or.jp)または ファックス(03-3813-9737)でご送付ください。
  ・ご氏名
  ・ご所属(会社名など)
  ・部署:
  ・Tel:
  ・Fax:
  ・E-mail:
  ・希望する回:(例:第3回 等)

【問合せ】
 ・地球・人間環境フォーラム(飯沼)
  〒113-0033 東京都文京区本郷3-43-16 NARITA BLDG. 3F
  TEL:03-3813-9735/FAX:03-3813-9737
 ・国際環境NGO FoE Japan/メコン・ウォッチ(満田)
  〒171-0014 東京都豊島区池袋3-30-8 みらい館大明1F
  TEL: 03-6907-7217 FAX: 03-6907-7219

【次回以降の予定】
第1回 ラオスの森林と開発、そして生物多様性(9月8日) 終了しました
第2回 水域と人々の暮らし〜メコン河開発と日本(10月15日)
第3回 特別セッション
「消える熱帯林は何処へ?インドネシアから日本へのメッセージ」(昼・夜2部制)
(2009年11月12日 総評会館(東京都千代田区神田駿河台3-2-11))
第4回 極東ロシアのタイガの森から〜ウデヘのひとびとの暮らしと日本(2009年12月上旬)
第5回 映像でつづるメコン流域の人々と漁業(12月)
第6回 近くて遠い油のはなし〜パーム油と日本人(2010年1月)
第7回 サラワクの先住民族と森林開発(2010年3月)
  ※セミナーの結果を踏まえた「人々の生物多様性に関する市民社会からのメッセージ」の策定を検討

【協力団体(すべて予定、五十音順)】
アース・ビジョン組織委員会、特定非営利活動法人 アジア太平洋資料センター(PARC)、「環境・持続社会」研究センター(JACSES)、環境を考える経済人の会21(B-LIFE21)、コンサベーション・インターナショナル、サステナビリティ・コミュニケーション・ネットワーク(NSC)、サステナビリティ日本フォーラム、市民外交センター、生物多様性条約(CBD)市民ネットワーク、日本環境ジャーナリストの会(JFEJ)、日本国際ボランティアセンター、社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会(NACS)、日本消費者連盟、IUCN日本委員会、WWFジャパン
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